ミャンマー・ユニティはどのように候補者を大規模に集めているか大公開セミナー

受付終了

セミナー概要

新型コロナウイルスの感染症対策としまして、本セミナーはオンライン配信にて開催いたします。インターネットに接続できる環境であればどこからでもご参加いただけます。また、リアルタイムで配信いたしますので、通常セミナーと同様に質疑応答も可能です。お時間ある方はふるってご参加ください。

この度、ミャンマー政府認定No.1人材送り出し機関「ミャンマー・ユニティ」は、 「なぜミャンマー・ユニティはどのような職種でも人材を集められるのか」について詳細にご説明するセミナーを9月21日に、オンラインで無料にて開催いたします。
アジアの経済発展が著しい今、自国で働いても十分な収入が得られるようになると、途端に日本に行きたいと思う人が減ってしまいます。 特に、発展スピードが速いベトナムでは、技能実習生候補者が十分に集まらなくてお困りの方も多いと聞きます。特に介護・建設などの不人気職種では、まともに面接ができないという声も聞きます。 また、日本で技能実習生がひどい目にあっているという噂がベトナムで広まっており、かなり日本で働くことの評判が悪くなっているとも聞きます。 さらに、新型コロナウィルス蔓延対策によるロックダウン、集会禁止により、面接自体が実施できないというお話も聞きます。
一方で、ミャンマー・ユニティは、すべての面接のご要望に対して、常に100％面接を実現していますし、監理団体様や受け入れ企業様にとてもご満足いただいています。
このような状況に対して、今回は「なぜミャンマー・ユニティはどのような職種でも人材を集められるのか」についてかなり踏み込んだ内容を詳しくお話したいと思います。
今回は新型コロナウイルス感染予防対策として、ZOOMを使ったオンラインでの開催になります。 オンライン開催のため、今まで会場に来ることができなかった遠方の方々も、インターネット環境があれば全国どこからでもご参加いただけます。 是非、この機会にお申込みいただけますよう何卒よろしくお願いいたします。

セミナー基本情報

登壇者紹介

北中 彰　ミャンマー政府認定圧倒的No.1人材送り出し機関「ミャンマー・ユニティ」グループCEO・株式会社スリーイーホールディングス 代表取締役社長・スリーイーグループCEO

1960年生まれ。中央大学法学部法律学科卒。大学卒業後、コンピューターサービス株式会社（現SCSK株式会社）に入社。のち1990年12月に株式会社オフィックス（現株式会社スリーイーホールディングス）を創業し、代表取締役就任。トナーカートリッジ、インクカートリッジにおける環境問題に着目し、カートリッジリサイクル事業のパイオニアとなる。
2012年よりミャンマーに進出。のち2013年5月ミャンマーに「ミャンマー・ユニティ」を設立し、グループCEOに就任。2019年12月にミャンマー国内での総送り出し人数No.1となり労働大臣より表彰を受ける。MOEAF（ミャンマー送出機関協会）の2023年9月発表では2位との差が約2.4倍の圧倒的No.1人材送り出し機関となる。現在では、ミャンマー有数の日本企業経営者として、日本の少子高齢化による人材不足問題に着目し、全国で技能実習や特定技能など外国人雇用に関する講演会および情報発信を精力的に行っている。
そのほか、3E Global Co.,Ltd Chairman、3E Yangon Co.,Ltd Chairman、株式会社サップ代表取締役、オフィネット・ドットコム株式会社代表取締役。
日本の言語・文化・ビジネス習慣に通じた質の高い外国人が、 日本のビジネス社会で最大限に活躍できる環境を整えることを目的として設立された⼀般社団法人外国人雇用協議会理事

大澤 夕子　ミャンマー・ユニティ 事業責任者

大学卒業後、2001年に株式会社スリーイーホールディングスに入社。入社3年後、香港にて現地子会社を立ち上げ、貿易等のビジネスに従事する。
2011年にはじめてミャンマーを訪問し、当時のミャンマー人の素晴らしい人柄と勤勉な国民性に惹かれ、2012年からミャンマーで事業を展開。のち2013年5月ミャンマーに「ミャンマー・ユニティ」を設立し、事業責任者に就任。ミャンマーの発展と日本への貢献のため、様々なビジネスやサービスの展開に尽力。現在はミャンマー・ユニティはじめ、スリーイーグループの海外事業全般を統括している。

西脇大暉　ミャンマー・ユニティ 統括マネージャー

2014年4月に大学を卒業後、株式会社スリーイーホールディングスに入社し同年ミャンマーへ出向。
ミャンマー・ユニティの立ち上げから携わり現在ミャンマー・ユニティの統括マネージャーとして現場を指揮する。発足以来変わらない理念「ミャンマーと日本から信頼される送り出し機関」をモットーに、ミャンマー人の方々と日本の企業の皆さんに最良のサービスを届けるべく現在も日々奮闘中。